入れ歯供養祭〜歯科〜

お世話になりました！
「入れ歯の日」の８日、津市栄町の四天王寺で「入れ歯供養祭」（県保険医協会主催）が営まれる。発案者の伊賀市阿保の歯科医師、岩名淳一郎さん（６５）は「針や人形の供養があるように、お世話になった入れ歯に感謝の気持ちを持ってほしい」と話している。
これまで、抜いた歯に「長年お世話になりました」と手を合わせたり、亡くなった夫の仏壇に義歯を供えたりする高齢者らに会ったことがあり、入れ歯供養を思い立った。９９年から毎年同寺で開催し、現在は岡山県など県外でも営まれている。
昨年は約４０人が参加。同協会加盟医や個人から持参、送付された計６２１個の入れ歯、義歯を読経、焼香などをして供養、一部は土葬した。貴金属など一部の収益は三重難病連に寄付された。

山口・乳幼児の髄膜炎予防接種に助成を 医師団体が要望

髄膜炎：乳幼児の予防接種に助成を　医師団体が要望　／山口



　死の危険がある細菌性髄膜炎から乳幼児を守るため、周南小児科医会（賀屋茂会長）は、原因の８割を占めるインフルエンザ菌ｂ型（ヒブ）と肺炎球菌に対するワクチン接種の公費助成の要望書を周南市と下松市に提出した。

　ヒブによる髄膜炎は日本で年間約６００例発生し、死亡率が約５％。肺炎球菌による髄膜炎は発生数は少ないものの死亡率５％以上とされる。しかし、生後６カ月以下の乳児を守るためには、１回７０００〜８０００円のヒブワクチン接種が４回、１回９５００円ほどの肺炎球菌ワクチン接種が４回必要。予防費用が１人あたり約７万円と高額なため、独自に助成する自治体が増えているが、県内では宇部市のみにとどまっている。

　周南小児科医会は、会員の周南３市の病院や診療所で６〜７月に署名を募り、計５２３７人分が集まった。賀屋会長から要望書と署名簿を受け取った島津幸男周南市長は「少子化の重要な対策として、他市とも相談しながら前向きに検討していきたい」と話した。

〔山口東版〕

山口・光市病院問題 大和地区住民が新たな会を結成

光市大和地区の住民団体「大和総合病院の存続と充実を願う会」の会合が８日、同市岩田の大和公民館であった。同会は「大和地域の発展を願う会」として新たな活動をすることになった。
会は０８年１２月に発足、市立大和総合病院に救急医療を残してほしいと、約８４００人分の署名を市川煕（ひろし）市長、請願書を議会にそれぞれ提出した。しかし６月議会で、病院は療養型中心になることが決まり、会の活動内容と名称を新たにすることにした。
大和総合病院の外来診療や救急外来の現状維持▽ＪＲ岩田駅周辺のまちづくりの充実--などに向けた活動をする。会長には６月に亡くなった市川静雄氏に代わり小川泰治副会長（７９）が就任した。

九州・山口で流行

九州・山口で今夏、手足口病とヘルパンギーナ、流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）が流行している。最新の発生動向調査（７月２６日-８月１日）では、鹿児島、佐賀県を除く６県で、いずれかの感染症で流行発生警報の基準値に達した地区があった。

　国立感染症研究所・感染症情報センターは「昨年は新型インフルエンザが猛威をふるった影響からか、手足口病などの発生頻度は低かったが、今年は多くなっている。特におたふくかぜは４年周期で訪れる流行年に当たっており注意してほしい」と呼びかけている。

　感染症については、各保健所管内で指定医療機関が１週間ごとの患者数を調査しており、１機関当たりの平均患者数が流行の目安になる。

　手足口病の警報基準値は５人以上。大分県佐伯市では１７・７人、福岡県京築地区と宮崎県国富町などを管轄する中央保健所管内ではいずれも１４人と、基準の約３倍に達した。大分県は全域の平均値が５・３人。宮崎、山口県は流行警報を発令して注意を呼びかけている。ヘルパンギーナの基準値は６人以上。山口県の周南地区で６・３人となるなど２県で超えた。

　おたふくかぜでは、警報基準値６人以上に対し、宮崎県の日向保健所管内で１２人、山口県防府地区で８人、長崎県島原市などを管轄する県南保健所管内で６・６人となった。北九州市小倉南区の小学校では夏休み前に集団感染が起こり学級閉鎖した。

　一方、インフルエンザは現在、８県で発生件数がほぼ０の状態が続いている。

　昨年はインフルエンザ予防のために手洗いやうがいが励行され、他の感染症予防にもつながったが、今年はインフルエンザへの警戒感が薄れ、揺り戻しが来ているとの見方もある。

歯茎からｉＰＳ細胞作製へ

インプラント（人工歯根）や歯周病の治療、抜歯の際に切り取った歯茎の組織から新型万能細胞（ｉＰＳ細胞）をつくる同大大学院歯学研究科の研究を承認したと発表した。
切除した歯茎の組織は捨てられていたといい、「患者の負担を最小限にｉＰＳ細胞ができれば、再生医療に大きな貢献をできる」としている。人での成功例の報告はないが、マウスでは皮膚の細胞から作製するよりも７-１０倍効率良くつくれるという。
同大歯学部病院を受診した患者に同意を得た上、歯茎の組織から細胞を分離して培養。ｉＰＳ細胞を開発した京都大の技術を使い、この細胞からｉＰＳ細胞をつくり、マウスに移植して万能性を確認、あごの骨の再生医療などにつなげたいとしている。

新型インフルエンザ：高齢者、１８日からワクチン接種 県、６５歳以上対象に ／山口県

山口県は１４日、新型インフルエンザのワクチン接種について、基礎疾患のない６５歳以上の高齢者を対象に１８日から始めると発表した。一日にワクチンを接種できる数に限りがあるとして、掛かり付け医への事前予約を呼び掛けている。一方、県内のインフルエンザの流行は落ち着きを見せており、山口県は発生警報を解除した。
　山口県によると、先月２８日から今月３日の定点医療機関（７１）当たりのインフルエンザ患者報告数は７・２５人。発生警報を継続する基準（１０人以上）を下回った。保健所別では、岩国、柳井、長門でやや高くなっている。

障害者と歯科医、橋渡し 地域での治療定着へ４月スタート 三重・みえ歯ートネット

障害者が地域で安心して歯科治療が受けられるようにするため、障害者歯科治療を専門に行っている障害者歯科センター（津市桜橋）と一般開業医の連携を図るネットワーク「みえ歯（ハ）ートネット」が、４月１日にスタートする。２月１１日に県歯科医師会と県、障害者支援団体の代表で運営協議会を設立し、ネットワークの運営や事業方針などを決める。
県歯科医師会は１９８９年に同センターを設置し、障害者の治療を専門に行っている。しかし、診療日が年間９０日と限られている上、遠隔地からの受診者は不便な状態。患者数も増え、０８年度の患者数は当初の約４倍の３８０人となった。今後も増加が予想されるため対応が困難になりつつあり、同ネットを設けることにした。
ネットワークには県内１１５歯科医院が協力医院として登録。対応できる患者の治療をするほか、受診者の治療後の管理や定期検診を行う。運営協議会設立後は、ホームページで協力医院を紹介。研修会も開き、歯科医の知識向上を図る。
県自閉症協会の中野喜美会長は「うまく治療が受けられない障害者がいる家族にとって、歯科医院は入りづらかった。ネットワークは夢のような素晴らしい話だ」と話している。

歯磨き行動の脳への作用を研究

現在、むし歯や歯周病などのさまざまな口のトラブルに関する研究や美しい歯に関する研究などを通し、口内の健康価値の提案に取り組んできた。
このほど、歯磨き行動が脳を活性化し、気分をリフレッシュする効果を持つ可能性を見い出した。
具体的な研究内容としては、計算作業による疲労付与後に歯磨き行動をしたときの脳への作用を客観的に評価するため、脳と心理の状態を同時に測定する“統合生理研究手法”を用いて検討。脳の活性化は、脳の疲労度や注意力に関係する指標などを用いて評価し、脳の疲労度はフリッカーテストを、注意力は脳波の測定で実施したという。また心理状態は、自己評価を数値化するVAS法 により評価している。
その結果、疲労後に歯磨きをすると、しない場合と比べ、脳の疲労は有意に低減。また注意力も高まる傾向が認められたという。これより、歯磨き行動により脳が活性化したことが推測されたのだ。さらに心理状態についても、疲労後に歯磨きをすると、リフレッシュ感が有意に高まり、集中力やすっきり感も上昇する傾向が認められたという。歯磨き行動には、仕事や勉強などで疲れた時に脳を活性化する効果があるとも考えられるのだ。

自分の歯を目に移植

約9年前に失明した米国人女性（60）が、歯を用いた人工角膜の移植によって視力を回復したと、手術を行った米マイアミ大学（University of Miami）バスコム・パルマー眼研究所（Bascom Palmer Eye Institute）の医師らが16日、明らかにした。
ミシシッピー（Mississippi）州在住のシャロン・ソーントン（Sharron Thornton）さんは、2000年にスティーブンス・ジョンソン症候群にかかり、失明した。角膜移植や一般的な人工角膜は拒絶反応があったという。
そこで医師らは、ソーントンさんの犬歯を周囲の骨ごと取り出し、形を整えたのち、穴を開けてそこに光学レンズをはめ込む手法を取った。この手法では、レンズをはめた歯は患者のほおまたは肩の皮下に移植され、歯とレンズがしっかり結合するまで2か月間放置される。こうしてできあがった人工角膜に細かい処置を施した後、目の中心に移植した。
包帯は2週間前に外されたが、ソーントンさんはその数時間後に物体や人を認識できるようになり、2週間後の今では新聞も読めるまでになった。「まだ見たことのない7人の孫たちの顔を早く見たい」と話しているという。
この手法は、もともとイタリアで開発されたが、米国では今回が初の実施。患者本人の歯を使用するため、角膜移植への拒絶反応がある人でも大丈夫だという。

メタボリックシンドローム

肥満が社会問題となっている米国で、肥満関連の病気で支出される医療費は総医療費の９％を超え、２００８年には年間１４７０億ドル（約１４兆円）になったと推計されることが、米疾病対策センター（ＣＤＣ）などの調査で２７日明らかになった。
政府支出のほか、保険会社からの支払いも含む金額。議会で行われている医療保険改革をめぐる論議でも肥満への取り組みが焦点の一つになりそうだ。
米国では、体重（キロ）を身長（メートル）の２乗で割った体格指数（ＢＭＩ）が３０以上を「肥満」と定義。１９８０-２００４年に肥満の割合が倍増し、０５-０６年のデータでは成人の３４％が肥満とされる。
肥満は心臓病や糖尿病、脳梗塞（こうそく）などのリスクを高める。ＣＤＣによると、総医療費に占める肥満関連の割合は９８年は６・５％だったが０６年には９・１％に上昇した。
標準的な体格の人に比べ、肥満の人は年間１４２９ドルも多く医療費を支出しているという。